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メディアシーク、既存バーコードを活用した「製品安全情報」配信サービスの開始を発表。

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株式会社メディアシーク(本社:東京都港区、代表取締役:西尾直紀)は、国内で最も普及しているバーコード読取りアプリ『アイコニット』を活用し、製品に記載のバーコード(JANコード)を読み取るだけで、通常時は「製品情報、販売情報」が表示され、製品のリコール等の非常時には「製品の安全性に関する情報」をプッシュ型で表示させることのできる、「製品安全情報」配信サービスを開始したことを発表した。

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特長1: 非常時に消費者が簡単に製品の安全性を確認できる

・一刻の対応を争う製品リコールや自主回収の際、プライベートブランドなど、リコール対象製品かどうかわかりにくい製品でも、製品に印刷してあるバーコードを消費者自身が読み取るだけで、簡単に製品の安全性を確認をすることができるサービスである。
※2013年12月に発生した国内製造の冷凍食品から農薬が検出された問題では、回収対象となった49品目のうち20品目がプライベートブランドで、そのうち8品目に製造工場の記載が無かったため、回収対象商品なのか消費者が容易に判断できず、このことが「回収遅れの原因につながったのではないか」との指摘があった。

・製品に記載のバーコードをスマートフォンの『アイコニット』で読み取ると、通常時は、「製品の正しい使い方」や「各種キャンペーン情報」が表示される一方、万一製品に欠陥等が見つかり回収が必要になった場合には、表示情報が変更され、消費者は、製品の回収方法など「製品の安全性に関する情報」を迅速に知ることができる。

・リコールなど緊急事態の発生前に『アイコニット』でバーコードを読み取っていた場合には、緊急時にスマホ画面に「お知らせ」が表示され、あわせて「製品の安全性に関する情報」が閲覧可能になるため、メーカーから消費者への迅速な情報提供が可能となる。

特長2: 事業者は低コスト・短期間で導入可能

・流通、管理に使われている既存バーコード(JANコード)をそのまま活用できるので、パッケージの変更は不要。

・すでに1,100万ダウンロードを突破し定番アプリとして普及しているスマートフォンアプリ『アイコニット』を活用できるので、新たなアプリ開発費用は不要です。さらにアプリを配布するためのマーケティング費用や配布期間も不要。『アイコニット』への情報登録と消費者への告知だけですぐにサービス提供が可能。

・非常時に「プッシュ通知」を活用することでアプリ利用者が異常に気付きやすく、周知が容易になる。

・非常時の情報発信だけでなく、通常時は製品情報、使い方動画の再生など、様々な情報の配信が可能。また、急増するショールーミング(小売店で確認した商品をその場では購入せず、ネット通販によって店頭より安い価格で購入する)に対し、バーコード読取り時に自社ECサイトへの誘導をすることも可能。
※「製品安全情報」未導入の場合、通常『アイコニット』では、バーコードを読み取ると当該商品をネットで購入するための検索リンクを表示している。

© MEDIASEEK

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